宗教活動を理由に離婚できるか

誰もが信仰の自由が憲法で認められていますので、お互いの宗教活動には寛容であるべきと考えられています。そのため、夫または妻が自分と違う信仰を持っていること自体は離婚理由としては認められません。
もっとも、宗教活動に過度に専念することによって、家庭生活をかえりみず、民法上の夫婦の協力義務が全く履行されていない、子どもの福祉を害するといったような状況であれば、それが婚姻を継続しがたい重大な理由に該当し、離婚原因として認められる可能性があります。